東京パラリンピックの開幕が５日後に迫るなか、ＩＰＣ＝国際パラリンピック委員会の会長がＪＮＮの単独取材に応じ、「今後、日本国内の感染状況がさらに悪化しても、大会は安全に開催できる」などと述べ、大会のコロナ対策の有効性を強調しました。

ＩＰＣ パーソンズ会長
　「東京の感染者数が悪化しても、パラリンピックは安全に開催できます。なぜなら、私たちはパラリンピックのバブルのなかと、その外側の社会で起きたことの間には相関関係が無いと確信しているからです」

　ＩＰＣのパーソンズ会長はきのう、隔離中の都内のホテルからＪＮＮの単独インタビューに応じ、大会期間中に日本国内の感染状況が悪化しても「大会を中止する考えは無く、安全に開催できる」と述べました。

　また、大会の感染防止対策をまとめたプレイブックについて、「オリンピックを通して有効だと証明された」と自信をみせたうえで、「日本の人々に悪影響を及ぼさないようルールを徹底し、違反があれば直ちに罰則を課す」との姿勢を示しました。一方で、最も強く訴えたのは大会の意義です。

ＩＰＣ パーソンズ会長
　「競技を見ることで、障がいがある人でも不可能なことはないのだと知ることができる。障がいによって可能性が限定されることはないのです」

パラリンピックの開催は多様性を認める社会への大きな一歩になるとして、とくに唯一の観客となる子どもたちに思いを寄せます。

ＩＰＣ パーソンズ会長
　「観戦した子どもたちが成長し日本の社会を担う時に、より多様性を認められる社会を作ることができるでしょう」

　来週２４日から開かれるパラリンピックは、東京、静岡など１都３県を舞台におよそ１６０の国と地域から４４００人のアスリートが参加します。

TBS NEWS
19日 7時00分
https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4340235.html