皮肉な話だ。大会組織委員会は、延期となった東京五輪スポンサー契約の延長交渉に苦慮していた。国内スポンサー収入は過去最大の3480億円。スポンサー枠の大原則だった「１業種１社」を捨て、あらゆる企業から集めるだけ集めた結果、従来の最高額の約３倍まで膨れ上がった。

　ＩＯＣが「スポーツの祭典」を商品化し、その美辞麗句を名だたる企業がイメージ向上や宣伝に利用する。商業主義に根差した「儲かるイベント」の構造が、過去最大のスポンサー収入に行き着いたわけだ。

　それが今や、どうだ。コロナ収束の見通しが立たず、東京五輪の開催は依然、危ぶまれている。メリットを失えばスポンサーが負担を渋るのは当然だ。24年のパリ五輪も、コロナ感染拡大の影響でスポンサー収入の落ち込みが問題となっている。

　ＩＯＣは収益の約９割を莫大な放映権料とスポンサー収入に頼っている。その一角が崩れた途端、ＩＯＣの狂乱金権主義も終焉に近づく。

「重い負担から開催都市の招致撤回が相次ぎ、五輪の興行化と巨大化は既に限界を迎えていました。その表れが17年の『24年パリ、28年ロス』の開催都市の同時決定というＩＯＣの苦肉の策。その上、欧米におけるコロナ感染拡大がトドメを刺しそうです。もはや理想と理念を失った五輪を持続させる意義はありません。“ポスト五輪”が、世界と人類におけるスポーツの在り方を根本的に考え直す好機となることを願います」（スポーツジャーナリスト・谷口源太郎氏）

　それでも東京五輪を強行すれば、恐らく「最後の大会」として歴史に名を刻むことになる。

日刊ゲンダイ
2021/01/02 06:00
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