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アジア通貨が下落している。9日の外国為替市場で、韓国ウォンは対ドルで約2年3カ月ぶり、インドネシアルピアは4カ月ぶりの安値水準をそれぞれ付けた。市場は米国による対中関税引き上げへの警戒感を強めている。特に中国への経済依存度が高い国の通貨が売られている。

ウォンは9日、対ドルで一時1ドル=1183ウォンと、2017年1月末以来の安値水準まで下落した。韓国の輸出の中国依存度は高い。4月下旬に出た貿易統計をきっかけに市場では韓国の輸出の弱さが意識されていたが、今回の関税引き上げでウォン売りに拍車がかかった。

SMBC日興証券の平山広太氏は「投資家心理が悪化しており、中国との経済的な結びつきが強いと見られている国の通貨が売られている」と話す。インドネシアルピアやフィリピンペソといった東南アジアの通貨も対ドルで直近の安値水準を付けている。中国は広域経済圏構想「一帯一路」のもと、東南アジアでのインフラ投資を加速するなど経済関係を強化している。

一方、ブラジルレアルは対ドルで上昇している。ブラジルは米中貿易戦争を受けて、中国向けの大豆輸出が急増した。中国は米国産大豆の関税を引き上げ、新たな調達先としてブラジルを選んだ。第一生命経済研究所の西浜徹氏は「米中貿易摩擦で漁夫の利を得る可能性がある国の通貨は比較的底堅い」と指摘する。

2019/5/9 18:17日本経済新聞　電子版
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO44582880Z00C19A5EN2000/

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