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マツダのIR資料を読んだ。

北米における販売は、
インセンティブの抑制で台あたり利益を確保する販売政策が当たった結果だ。
同時にフリート販売も減らしている。

トヨタと日産の快進撃の背景には、レンタカーやタクシー会社などの
大口顧客（フリート）向けの販売の増加がある。
少し古いデータになるが調査会社コックス・オートモーティブによれば
２０１８年１月のフリート販売台数は日産が４８％増の４万１５５０台、
トヨタが６９％増の２万４２８１台と大きく伸びたという。
なかでも、米市場でシェア１０％の獲得を目指す日産は、
目標達成のためにフリート販売の拡大を急いでいる。

多くの日系メーカーはユーザーにクルマを売ることではなく、
レンタカーやタクシー会社に在庫を押し込むことで販売台数を伸ばしているが、
マツダは敢えてそれをしない。

もっとも、フリート販売の増加は両刃の剣でもある。
フリート販売は一般の顧客に販売するよりも値引き幅が大きいため、
台数を売っても１台当たりの利益は少ない。
このため、依存度が増せば増すほど収益が悪化する恐れがある。
また、使用済みのレンタカーはいずれ中古車市場に向かい、
中古車価格の下落にもつながる。

工場の稼働率を維持するために、目先の台数を追うと、ブランド価値が痛む。
ユーザーの利益を大切に考えるなら、台数を減らしてもフリートからは手を引くのが正解ではないか？