食料品などの生活必需品の値上がりが続く中、支援団体が経済的に困窮する家庭を調査したところ、物価の高騰によって生活が「大変苦しくなった」または「苦しくなった」と答えた割合が合わせて85％に上ったことが分かりました。

子どもの支援に取り組むNPO法人「キッズドア」は今月10日から14日にかけて、経済的に困窮する高校生までの子どもがいる家庭を対象にアンケート調査を行い、1386人から回答を得ました。

この中で物価高騰による生活への影響を尋ねたところ、
「大変苦しくなった」が48％、
「苦しくなった」が37％で、
合わせて85％の家庭が「生活が苦しくなった」と回答しました。

このほか「少し苦しくなった」も15％で、物価の高騰が所得が低い家庭に大きな影響を及ぼしていることが分かります。

また、子どもの食事の状況について複数回答で尋ねたところ、
「栄養バランスが悪くなった」が64％、
「食事の量が減った」が60％、
「肉や魚が買えない」が37％でした。

このため支援団体は、来月から子どもがいる経済的に困窮する家庭に対して緊急の食料支援を行うことにしていて、今月20日からクラウドファンディングを通じて支援のための資金を募ることにしています。

「キッズドア」の渡辺由美子理事長は「新型コロナの影響が長引いてギリギリの状態で生活していたところにさまざまな生活コストが上がっていて、食事の際におかずを付けることができず、夕食を卵かけご飯だけで済まさなければならない状況に追い込まれている家庭もある。物価高の影響はかなり深刻だと感じている」と話しています。

NHKニュース
2022年6月15日 5時06分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220615/k10013671941000.html