【Ripple】リップル、エックスアールピー総合1433【XRP】

2026/01/19(月) 01:25:49.67

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★スレ立て時 ↑ が3行以上になるようコピペ
※スレ立て時に1行消費されるので足りない分を補充すればOK

★★★★★★　「倍にして返す」詐欺が多発、要注意　★★★★★★

リップル社公式サイト、公式Twitter、「Ripple Insights」に
イベントへの言及が無いものは全て「詐欺」と判断してください。
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

【Ripple/XRPとは？】
・Ripple社公式サイト：https://ripple.com/
・XRP公式サイト：https://ripple.com/xrp/

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次スレは>>900、踏み逃げか立てられない場合は>>950

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前スレ
【Ripple】リップル、エックスアールピー総合1429【XRP】
https://fate.5ch.net/test/read.cgi/cryptocoin/1764373385/
【Ripple】リップル、エックスアールピー総合1430【XRP】
https://fate.5ch.net/test/read.cgi/cryptocoin/1765022628/
【Ripple】リップル、エックスアールピー総合1431【XRP】
https://fate.5ch.net/test/read.cgi/cryptocoin/1767237212/
【Ripple】リップル、エックスアールピー総合1432【XRP】
https://fate.5ch.net/test/read.cgi/cryptocoin/1767948635/

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2026/01/23(金) 19:16:29.18

>>684
まあ、ワイの書くことが刺さってるからやめてほしいだけだよなぁ

2026/01/23(金) 19:18:20.22

反論あるなら反論すればいいだけ
ワイの言うことが刺さりすぎて、つらいならNGもOKだぞ

2026/01/23(金) 19:19:08.77

なに言ってるか見れもしないから反応しなくていいですよ
2時間スルーできたら君の勝ちでいいよ

2026/01/23(金) 19:20:52.22

何を言ってるかわからない、みれないのに的確に返事できてるなｗｗｗ

2026/01/23(金) 19:22:13.62

2時間スルーなんて別に関係ない
ワイはワイの思ったことをその時に書くだけ。
価格が上がっても下がっても関係ない

2026/01/23(金) 19:23:37.56

ただただ暇でやること今ないからな
ワイになにか夢中になれる何かを教えてくれよ

2026/01/23(金) 19:54:03.46

基地外いるね？

2026/01/23(金) 20:01:04.50

まあ、人に基地外と言われるぐらい熱中できないと15億には到達できない

2026/01/23(金) 21:19:28.30

今夜はどうなるかな？

2026/01/23(金) 21:19:49.85

15億持ってたら普通は投資スレに居るんだが何でこんなとこで年がら年中長文を連投しているのか不思議だ

2026/01/23(金) 21:24:20.61

>>694
投資に興味ないからな　もう妻にもやめてと言われてる
むしろ、教えることに興味ある

2026/01/23(金) 21:39:27.66

XRPなんて特に初心者や真面目な投資家には構造を教えないと危ないよ。
金取ってセミナーやるほどでもないからな

2026/01/23(金) 21:51:33.11

XRPの問題は「未達」ではない。完全な失敗だ。10年あった。資金も時間も与えられていた。それでも需要を一切作れなかった。これは技術やタイミングの問題ではなく、設計思想そのものが破綻していたというだけの話である。

Rippleは「構造を作った」と言うが、構造とは資金が流れざるを得ない仕組みを指す。RippleNetが300あろうが500あろうが意味はない。その程度の数字は、SWIFTの銀行連合から見れば評価に値しない。XRPを使わない構造は、XRPの構造ではない。ODL採用がほぼゼロという事実が、それを完全に証明している。RippleNetを導入し、さらにODLを導入するという二段階設計そのものがネットワーク効果を削ぎ、結果としてそれは話題にもでなくなってきた。今の姿は、その帰結にすぎない。

それでも今さら「法案が通れば」「規制が明確になれば」と言う。しかし、この10年で何を積み上げたのか。規制が曖昧な中でもEthereumはDeFi、NFT、L2、ステーブルコインという実需を生み、資金が流れ、結果として規制が後追いした。一方XRPは、ETHの約800倍という異常な供給量を抱えながら、ETHとは比較にもならない需要しか持たない。この時点で経済モデルとして成り立っていない。成り立つ片鱗すら見えない。本当に銀行に必要とされるなら、銀行側からの要望によって規制は動く。だが、その働きかけは起きなかった。

この致命的な不整合を、Rippleは10年かけて一度も説明できなかった。代わりに量産してきたのは「将来使われる」「銀行が使う」「規制が整えば爆発する」という空虚な物語だけだ。現実に起きていたのは、XRPをリップラーに売り続けることだけ。需要は外から来ず、価格を支えていたのは実需ではなく信仰だった。

そしてその信仰も、10年かけて削れ続けた。ATH後はその価格も維持できず、市場シェアは失われ、技術的優位性も消え、使われないまま時間だけが過ぎた。これを未完成と呼ぶのは現実逃避にすぎない。訴訟の前でも採用されなかったのある。

評価はすでに終わっている。XRPは「規制が整えば化ける資産」ではなく、「10年かけて化けなかったことが証明された資産」だ。これが、XRPを評価する上での本心である。

2026/01/23(金) 22:23:45.05

かつてXRPは、通貨と通貨をつなぐ「橋」になろうとしていました。
異なる金融世界の間に横たわる川を越えるための中間資産。人々は、それを使えば世界中の通貨を効率よく行き来できると信じていました。

しかし、現実はすでに大きく変わっています。
Ethereumを中心としたEVM互換圏――Ethereum L1、L2、そして各種EVM互換チェーンが形成する巨大なエコシステムでは、もはや「川そのもの」が埋め立てられているのです。通貨も取引も、最初から同じ陸地の上で動いている。橋を架ける必要がありません。

USDステーブルコインとEURステーブルコインは、Uniswap、Curve、BalancerといったDEXを通じて直接交換されています。これらの取引はスマートコントラクトによって自動的に実行され、約定から清算、台帳更新までが完全にオンチェーンで完結します。特定の中間管理者も、専用のブリッジ通貨も不要です。

この仕組みを支えているのが、数百に及ぶDEXの流動性です。
Ethereum L1を中心に、L2やEVM互換チェーンに広がるDEX群は、アグリゲーターやルーティング用スマートコントラクトによって横断的に接続されています。その結果、流動性は複数のDEXをまたいで合成され、アルゴリズムが常に最も効率的な取引ルートを選択します。表面上は分散して見えても、裏側では一つの巨大な流動性プールとして機能しているのです。

そして、この巨大な流動性の中心にあるのがETHです。
ETHは単なる通貨ではありません。ガスとして必須であり、担保資産であり、DEXの流動性ペアの軸であり、価格発見の基準でもあります。ほぼすべてのDEXでETH建ての取引ペアが形成され、流動性は構造的にETHへと集約されていきます。
言い換えれば、かつてXRPが構想していた「通貨と通貨をつなぐ橋」の役割は、すでにETHによって内部から完成しているのです。

さらに、L1・L2・EVM互換チェーンを横断するこの巨大なエコシステムでは、ユーザー体験そのものも統合されつつあります。AgglayerやEILのような仕組みは、複雑な内部構造をすべて裏側に隠し、ユーザーには単一のEthereumを操作しているかのような体験を提供します。
開発者も同様です。EVM互換アプリを一つ作るだけで、この膨大な流動性とユーザーベースを最初から利用できる。結果として、Ethereum圏全体は「一つの巨大な大陸」として機能し始めています。

これは偶然ではありません。
ETHは投機ではなく実利用を通じて基軸性を積み上げ、L1・L2・EVM互換チェーン全体で不可逆的に定着しました。一方でXRPは、このEVM互換圏のネイティブ資産ではなく、DEX流動性の中心でもありません。仮に一部で流動性を形成できたとしても、数百のDEXとチェーンにまたがる合成流動性全体を置き換えるには、現実離れした資本と採用が必要になります。構造的に不可能なのです。

そして最も重要なのは、この構造がすでに金融インフラの領域にまで波及している点です。SWIFTでさえ、外部接続型の従来モデルではなく、この巨大なオンチェーン経済圏に歩み寄ろうとしています。ブリッジ通貨を挟む必要のない世界、ETHを軸とした大陸の上で金融が完結する世界は、すでに「構想」ではなく「現実」になりつつあります。

結論は明確です。
XRPが目指した「ブリッジ通貨」という役割は、すでにETHに奪われています。EVM互換圏という土壌において、XRPが基軸通貨や橋として存在する余地はほとんどありません。供給過剰のXRPは、基軸にもブリッジにもなれない。
それは期待や感情の問題ではなく、冷酷な構造的現実です。市場は物語では動かない。売れるうちに売られ、流れが変われば連鎖的に加速する――それが、これまで何度も繰り返されてきた現実なのです。

2026/01/23(金) 23:19:15.05

リップラーが本当に信じてきた目標は何だったのでしょうか。それはDeFiでも、カストディーでも、企業買収でもありません。国際送金という巨大で非効率な金融インフラを根本から変えること、その一点でした。ノストロ口座を不要にし、国境を越える資金移動を瞬時かつ低コストで実現する。その理想に共鳴したからこそ、多くのリップラーはXRPを信じ、長年にわたり資金を預けてきたのです。

しかし、現実を直視する必要があります。世界中の銀行の総意であり、国際送金インフラの中枢に君臨するSWIFTは、EVM互換を採用する方向へと動いています。これは単なる技術選択ではありません。銀行ネットワークの標準が、XRPではなくEthereumを中心としたEVM圏に収束していくという、構造的な意思決定です。銀行が選んだのは、単一トークンによる理想論ではなく、圧倒的な開発者数、流動性、拡張性、そして既に実用段階にあるエコシステムでした。

一方、現在のRippleが行っている施策を見てください。買収、カストディー、規制対応型サービス――これらはいずれも、Ripple社が企業として生き残るための現実的なビジネスです。しかし、国際送金という当初の核心からは明確に外れています。それは理想へ向かうための迂回路ではなく、行き詰まりの末に選ばれた方向転換に過ぎません。

さらに重要なのは、これらの周辺事業がXRPの本来の価値である「国際送金ブリッジ」としての役割に直結していないという点です。買収やカストディーでターゲットとしている市場は限定的であり、世界の銀行や決済インフラの規模と比べれば微々たるものです。理論上「小さな需要が積み重なればブリッジ通貨として広がる」と考えることもできますが、現実には以下の制約があります。銀行は既存のインフラ（SWIFTやEVM互換システム）を採用する傾向が強く、XRPの流動性やネットワーク効果は国際送金市場では弱い。小規模需要が大規模需要に連鎖的に拡張する保証もありません。つまり、現状の施策で銀行や決済事業者に選ばれるブリッジ通貨が形成される可能性は極めて低いのです。

ここで、どうしても避けて通れない問いがあります。あなたの資金が、国際送金とは直接関係のない分野に使われていて、本当にいいのでしょうか。正直に考えれば、答えは「良くない」はずです。国際送金で世界を変えるという物語に賭けた資金が、いつの間にか別の事業の延命や方向転換のために使われている。それでも「会社が生き残るためには仕方ない」と自分を納得させてはいないでしょうか。しかし、それは投資家の信念と企業の都合を混同している状態です。

さらに厳しい現実があります。国際送金という「本丸」において、銀行側の意思決定はすでに下されつつあります。SWIFTがEVM互換を選ぶということは、ネットワーク効果の観点からも、XRPが中心的役割を担う余地が極めて小さくなることを意味します。この構造的敗北を前に、CTOが引退を決意したことも自然な判断と理解できます。個人の努力や技術では覆せない領域に入ったのです。

だからこそ、今こそ問われるのです。あなたは本当に、ETHに乗り換えなくていいのでしょうか。これは煽りではありません。国際送金こそがすべてだったのなら、その舞台の中心に今いるのはどこなのか。SWIFTが寄り添い、銀行が合意し、ステーブルコインや決済レイヤーが現実に実装されている場所は、すでにEthereum圏です。これは感情や信仰ではなく、構造と意思決定の結果です。

信念を持ち続けることと、現実から目を背けることは違います。国際送金に賭けたはずの自分の判断が、今の状況と本当に整合しているのか。その問いから逃げ続ける限り、投資は信念ではなく惰性、やがて信仰へと変わっていきます。国際送金こそが、すべてだった。その原点を今も大切にするのであれば、資産の置き場所を問い直す段階は、もうとっくに訪れているのではないでしょうか。

2026/01/23(金) 23:26:06.49

XRPがSWIFTを代替するといった主張は、現実的には非常に疑わしいと言わざるを得ません。まず、SWIFTの規模と役割を考える必要があります。SWIFTは世界中の11,000以上の金融機関を結ぶ国際送金ネットワークであり、1日あたりの送金額は数兆ドル規模に達します。その規模だけでなく、信頼性、法規制への適合性、運用の安定性といった要素も世界標準となっており、このネットワークに代替手段を提供するには、単に技術が優れているだけではなく、全世界の銀行が一斉に乗り換える合意形成が必要です。

一方、XRP Ledgerは高速で低コストの送金を実現できるものの、銀行インフラとしての実績はほとんどありません。XRPを国際送金に使うには、各銀行がオンランプやオフランプの整備、そして法規制への適合を自前で進める必要があります。しかし現実には、SWIFT自体がEVM互換技術やステーブルコインを取り入れたアップデートを進めており、銀行や金融機関はXRPではなく、より柔軟で既存のエコシステムが整ったEthereum圏のソリューションに向かいつつあります。

さらに、国際送金インフラはネットワーク効果が極めて強い分野です。新しいブリッジ通貨やネットワークが広まるためには、既存の大規模プレイヤーである銀行や決済事業者が採用する必要があります。しかし、XRPの銀行・取引所・ユーザーは限られており、SWIFTの取引量を置き換えるほどのネットワークは構築されていません。小規模な需要の積み重ねが大規模なシェアに変わる保証もなく、現状の施策だけでは現実の銀行インフラを覆すことは極めて困難です。

したがって、XRPがSWIFTを代替するという話は、マーケティング上の希望的発言やビックマウスであると考えるのが妥当です。理想として語る分には魅力的ですが、銀行や金融機関の意思決定、規制対応、既存インフラとの互換性など、数多くの障壁が存在します。現実的に国際送金市場でXRPが中心的役割を担う可能性は、極めて低いと言わざるを得ません。

要するに、XRPの「SWIFT代替」というあまりにも非現実的なビッグマウスは、現実の金融構造や意思決定プロセスに照らすと、信頼できるシナリオではないのです。

2026/01/24(土) 00:30:43.20

xrpで不労所得をゲットで脱サラ計画もできる？

2026/01/24(土) 01:30:44.88

SWIFTのような国際送金インフラが本格的にブロックチェーンを採用する場合、単に速さやコストだけで評価されるわけではありません。重要なのは、スマートコントラクトと直接連動できるブロックチェーンであるかどうかです。現実問題として、SWIFTが採用を進めるのはチェーンリンクのCCIP（Cross-Chain Interoperability Protocol）に対応するブロックチェーンのみであり、これはスマートコントラクト機能を持つチェーンに限られます。

つまり、スマートコントラクトに対応していないチェーンは、SWIFTの標準仕様や相互運用性に組み込まれることすらできません。どれだけ高速でも、どれだけ手数料が安くても、スマートコントラクト非対応のチェーンは国際決済という現実的なユースケースで採用される可能性がほぼゼロなのです。

XRPのメインネットとサイドチェーンの構造を考えれば、互換性のないサイドチェーンやスマートコントラクト非対応の基盤は、SWIFTのような信頼性重視の金融インフラにはそもそも存在感を示せません。結局のところ、表面的な速度や手数料の優位性は何の意味も持たず、現実の採用にはつながらないのです。

2026/01/24(土) 01:38:00.19

チェーンリンクとSWIFTは公式に協力関係を発表しており、CCIPを活用したトークン化資産のクロスチェーン転送や実証実験が進められています。2025年のSibosでは、両者が共同でプロジェクトの展開や生産段階へのロールアウト計画を発表しており、単なる噂や憶測ではなく、公的に認識された協力関係であることが示されています。

つまり、SWIFTが採用を現実的に検討しているのは、CCIP対応のスマートコントラクトブロックチェーンのみであり、速度や手数料の優位性だけでは意味がありません。スマートコントラクト非対応のチェーンは、表面的に高速でも実務上の価値はほとんどなく、国際金融インフラの標準として採用される可能性は極めて低いのです。

2026/01/24(土) 01:46:09.64

チェーンリンクのCCIPに対応するブロックチェーンは、当初は主にイーサリアムとそのEVM互換チェーンが中心です。具体的には、Ethereum本体やArbitrum、Optimism、Polygon、Baseなどが該当し、これらのチェーンはすべてスマートコントラクトと完全に連動できるため、CCIPが持つ「クロスチェーンでの資産・データ・契約の統合通信」という本来の機能をフルに活かすことができます。CCIPは単なる資産移動のプロトコルではなく、異なるブロックチェーン間でスマートコントラクトを安全かつプログラム可能に連携させる標準仕様として設計されており、スマートコントラクト対応のイーサリアムとEVM互換チェーンが実質的な対象となっています。

しかし2025年以降、CCIPの対応は非EVMチェーンにも拡大しています。代表的な例がソラナで、CCIPはソラナ上で正式に稼働することで、非EVMチェーンでもクロスチェーン通信が可能になりました。また、AptosのようなMove言語系チェーンも順次対応が進んでおり、CCIPのエコシステムはEVM中心から徐々に多様なブロックチェーンへ広がりつつあります。

一方で、XRPはメインネット上でスマートコントラクトを使用できないため、CCIPのようなクロスチェーン標準プロトコルに対応することは不可能です。つまり、XRPは国際金融インフラや高度なクロスチェーンエコシステムに組み込まれる可能性が根本的に制限されていると言わざるを得ません。

2026/01/24(土) 01:49:25.68

実際、XRPを良く調べれば調べるほど、研究すれば研究するほど、その限界は次第に明らかになってきます。そしてこれは、Ripple社が敢えて表立っては言わない事実なのです。

2026/01/24(土) 01:56:06.58

騙し下げに騙されたマヌケは俺の弟子にはいないよな？
人生最後の200円台掴んだか？
こっから爆上げくっぞ！
買えーーーーーーーー！

2026/01/24(土) 07:56:52.65

未来は、あなたを待ってくれない

未来の世界では──AIがすべての人間を超え、働き続けるロボットが経済の中心に座る。
彼らは365日24時間、眠らず、ミスなく、休まず利益を生み出し続ける。
PC時代にあった“人間の介在する余地”は、AI時代には極限まで消える。
非効率という“遊びの幅”は消滅し、人間の労働はほぼ不要になる。

2040年代後半、PCを使った仕事の約98%がAIに代替される可能性が高い。
AIは単純作業だけでなく、創造的・知的・感情的な職種まで侵食する。
ChatGPTやGrokは文章やデザイン、カウンセリングまで精度を上げ、Boston Dynamicsのロボットは物流現場で無人稼働を始めている。
AIとロボットの融合は、肉体労働からアート、医療、経営まで、ほぼすべての領域に及ぶ。

「新たな仕事が生まれる」という楽観論は、AI時代では不確実だ。
AIの学習速度と汎用性は、人間が適応する時間を圧倒的に上回る。
2040年代には、仕事の再定義が追いつかない現実が訪れる。

AIを禁止すれば止まるかもしれない──
だが、全世界で足並みを揃えることは不可能。
この流れは、誰にも止められない。

歴史は繰り返す

産業革命で落ちぶれた人々は、機械を持たず、時代の波に呑まれた。
技能を失い、安い労働に押し込まれ、富は資本家の手に集中した。
だが今回はもっと容赦がない。
AI時代の変化は世界同時に、数十倍の速度で訪れる。
逃げ場も、猶予も、一切ない。

資産を持ち、それを働かせる者だけが生き残る。
眠らせた資産は、他人の利益のために永遠に働かされる。
資本主義の最終形──それがこれからの現実だ。

チャリンチャリン経済圏へ飛び込め

だからこそ、Ethereumステーキングは数少ない未来への反撃手段だ。
それは、未来の巨大なデジタル経済圏における**「永続不動産」**を所有すること。
経済活動の上流に直接アクセスし、価値の源泉を掴むことだ。

イーサリアムはAIをも取り込み、金融、物流、医療、エンタメなど、あらゆる産業の基盤知能プラットフォームへと進化している。
その経済圏では、リアルな価値が毎日「チャリンチャリン」と生まれ続ける。

これはまだ摩天楼の基礎部分だ。
DeFi、NFT、実世界資産のトークン化、ステーブルコイン決済が複雑に絡み合い、取引高はすでに数兆円規模。
だが、技術革新、AIとの融合、新規ユーザーの流入によって、この摩天楼はさらに空へと伸びていく。

決断は、今しかない

やがてEthereumはzkEVM統合により真のLayer1として、世界の金融・商取引の基盤OSとなる。
その「選ばれた経済圏」に資産を持つ者は、世代を超えて富を享受する。
持たざる者は、無慈悲に切り捨てられ、資本は歴史の泡と消える。

摩天楼の基礎は今まさに築かれている。
そこに自分の階を確保するかどうか──
それが、あなたと家族の命運を分ける。

未来は、待たない。
行動は、今だ。

2026/01/24(土) 08:07:56.51

2025年──デジタル資産の荒野で、XRPはいつのまにか互換性という名の地図を失い、孤立していた。

かつてXRPは「次世代の国際送金インフラ」という壮大な物語を背負っていた。
ノストロ口座を不要にし、国境を越える資金移動を瞬時かつ低コストで実現する──その理想は、多くの投資家と支持者を惹きつけた。しかし2025年の現実は、その物語が技術進化と市場構造の変化に取り残された姿を冷酷に映し出している。

持っても特典のない資産

XRPを保有すること自体が、もはや経済的な意味を持たなくなっている。

BTCにはマイニングという希少性の物語があり、ETHやSOLにはステーキングを通じた利回りとネットワーク参加のインセンティブがある。
一方、XRPはどうか。
ステーキング報酬も、ネットワーク利用に応じた収益分配もない。ただウォレットに数字が並ぶだけで、資産が自律的に価値を生む仕組みはほぼ存在しない。

これは単なる「利回りがない」という問題ではない。
保有者がネットワークに貢献する動機が構造的に欠落しているという、致命的な欠陥だ。
結果としてXRPは、使われることも、育てられることもなく、ただ「保持されるだけの通貨」になってしまった。

技術的孤立──EVM非互換という決定的断絶

現在のブロックチェーン世界は、事実上EVM圏を中心に回っている。

Ethereumを基軸に、L2、Solana、モジュラー型チェーン、クロスチェーンプロトコルが有機的に結びつき、スマートコントラクト・DeFi・RWA・ステーブルコインが一体となって経済圏を形成している。

しかしXRPLは、その輪の外にある。
EVM互換ではないため、既存のDeFi、アプリケーション、開発者ツールと自然につながることができない。
結果として、開発者は来ない。ユーザーも増えない。流動性も育たない。

外の世界から見たXRPは、もはや革新的な決済資産ではない。
それは、進化を止めた文明の中で使われていた、“古代の貨幣”に等しい存在になりつつある。

供給量という重力

XRPの総供給量は1000億。
この数字は、単なる多さではなく、価格形成における構造的な重力として作用する。

BTCの2100万、ETHの約1億2000万と比較すれば、XRPが価格を大きく押し上げるには、桁違いの需要が必要になる。
だが、その需要を生むための実需・ネットワーク効果・技術的優位性は、すでに失われつつある。

供給が多いということは、「上がりにくい」だけではない。
需要が鈍化した瞬間、価値が薄まり続けるリスクを常に内包するということだ。
保有しているだけで、時間とともに相対的価値が削られていく構造から、XRPは逃れられない。

ネットワーク効果の崩壊

ブロックチェーンにおける価値は、技術よりもネットワーク効果によって決まる。

FlareやEVM互換チェーンへの展開が進めば進むほど、皮肉なことにXRPLの存在意義は薄れていく。
相互運用性を求める動きは、結果として「XRPLである必要性」を消し去ってしまうからだ。

最終的にXRPは、
独自経済圏を持たない、
独自アプリケーションも育たない、
他チェーンに依存するだけのトークンとなり、
数あるERC-20ライクな資産の一つとして埋没していく。

それは革新ではなく、吸収と風化のプロセスに他ならない。

2026/01/24(土) 08:16:20.76

希釈がこのまま続く限り、XRPが500円を安定して超えるのは難しい。
そして、訴訟終結という歴史的イベントに匹敵する材料は、今後そう簡単には起こらないでしょう。

事実として、XRPは長年続いた訴訟が事実上の決着を迎えた後も、2018年の最高値（ATH）を平常時に一度も超えていません。この現実は、市場がXRPに何を期待し、何を評価していないのかを、極めて端的に示しています。その核心にあるのが「希釈（ディリューション）」という構造的問題です。

希釈とは、発行量や流通量が増え続けることで、1単位あたりの価値が薄まっていく現象を指します。XRPは総供給量が非常に大きく、さらに長年にわたりRipple社保有分が段階的に市場へ放出されてきました。その結果、価格が同じ水準まで戻るために必要な資金量は、2018年当時とは比べものにならないほど膨らんでいます。

重要なのは、単に「価格が戻っていない」という表面的な事実ではありません。時価総額で見れば、XRPはすでに過去と同等、あるいはそれ以上に評価されている局面すらあります。それでも価格が伸びないのは、分母である供給量が拡大し続けてきたからです。これは、増資を繰り返す企業の株価が上がりにくい構造と本質的に同じです。

さらに厄介なのは、希釈が一度きりではなく、累積的に効いてくる点にあります。年率数％の供給増であっても、それが数年、十数年と続けば、初期保有者の持分比率は大きく低下します。ネットワークに多少の改善や好材料があっても、その価値はまず希釈分の相殺に使われ、価格上昇として表れにくくなります。

訴訟リスクが解消されたにもかかわらず、XRPが2018年のATHを今なお超えていないという事実は、市場が法的問題の解決を価値回復と同一視していないことを示しています。問われているのは規制ではなく、構造そのものです。
実需に裏付けられた継続的な需要が存在するのか。
そして、供給増を上回る価値創出が本当にできているのか。
市場はそこを見ています。

希釈の恐ろしさは、派手な暴落として現れない点にあります。
静かに、しかし確実に、価格の上値を削り続ける。

事実として、ETHは2018年のATHが約16万円だったのに対し、現在は荒れた市場環境でも約47万円水準にあります。一方、XRPは2018年のATHが約420円であるにもかかわらず、現在は約300円にとどまっています。

XRPが2018年のATHをいまだに超えられない理由は、この「静かな破壊力」を、数字が正直に物語っているのです。

2026/01/24(土) 08:46:51.30

現在のブロックチェーン業界は、「独立した台帳同士を橋渡しする世界」から、「オンライン上で稼働するブロックチェーン同士が、スマートコントラクトを前提に直接つながる世界」へと大きく移行している。複数のチェーンが常時オンラインで状態を持ち、その状態を参照しながら処理を連動させることが、DeFiやRWA、クロスチェーン決済において当たり前の前提になりつつある。

この前提の変化の中で、XRPおよびXRPLの設計思想は次第に限界を露わにしている。XRPLは本質的に独立した台帳として設計されており、他の台帳やブロックチェーンと価値をやり取りする際には、相手がオフラインの金融台帳であろうと、すでにオンラインで稼働しているブロックチェーンであろうと、必ずブリッジという仲介構造を必要とする。これは国際送金、すなわち分断された金融台帳同士を接続するという目的においては合理的だったが、スマートコントラクトが連動する現在のブロックチェーン環境とは根本的に前提が異なる。

特に重要なのは、XRPが「オンラインのブロックチェーン同士をつなぐ場合であっても、必ずブリッジを介さなければならない」という構造的制約を抱えている点である。XRPLはEVM互換ではなく、他チェーンのスマートコントラクトの状態を直接参照したり、同一の実行環境の中で処理を連動させたりすることができない。そのため、ブリッジは例外的な手段ではなく、常に前提条件となり、セキュリティ、流動性、ユーザー体験のすべてにおいて分断が生じやすい。

一方で、イーサリアムを中心とするエコシステムは、L1とL2が同一の実行モデルを共有し、状態遷移が連続する構造を採用している。ここでは、異なるチェーンをまたぐ処理であっても、基本的には同じオンライン世界の拡張として扱われ、ブリッジは例外的な異種接続にとどまる。この思想の違いは、実需が集まる場所と、エコシステムの重心を決定づけている。

こうした流れの中で、XRPの立ち位置も大きく変わりつつある。かつてXRPは、銀行や金融機関、異なる台帳を結びつける「ハブ」として、自らが中心に立って世界をつなぐ存在になることを目指していた。しかし現実には、流動性、スマートコントラクト、ステーブルコイン、RWAといった主要な機能や資産は、イーサリアムを軸とするEVMエコシステムに集約されつつある。

その結果、XRPは「他をつなぐ側」ではなく、すでに出来上がった巨大なイーサリアム圏につながらなければ実需を得られない側へと位置づけを変えつつある。RLUSDの主戦場がイーサリアム上にあることや、EVM互換資産を前提とした戦略や企業買収が進んでいる現実は、XRPやXRPLが起点ではなく、本流に接続される周辺要素になりつつあることを端的に示している。

つまり現在の構図は、「XRPが中心となって世界をつなぐ」というものではなく、「イーサリアム圏という中心があり、XRPはその外側から接続される一つの存在」である。オンラインのブロックチェーン同士が直接つながる時代において、台帳をブリッジすることを前提としたXRPの思想は、もはや進化ではなく制約として機能し始めている。この構造的な変化こそが、XRPが「つなぐ側」から「接続される側」へと立場を変えつつある本質的な理由なのである。

2026/01/24(土) 08:51:39.39

スマートコントラクトが常時稼働し、ブロックチェーン同士がオンラインで直接つながる時代において、オフラインの台帳を前提にブリッジ通貨で橋渡しする設計は、もはや時代の要請とズレ始めている。

2026/01/24(土) 08:53:16.80

そもそも、オフラインで分断された台帳同士を、ブリッジ通貨を介してつなぐという発想自体が、オンラインでブロックチェーン同士が直接連動することを前提とする現在の環境では、すでに古臭いのですよ。
そんなのわかりきったことなんです！

2026/01/24(土) 09:16:21.49

オフラインで分断された台帳同士を、ブリッジ通貨を介してつなぐという発想自体がSWIFTがEVM互換採用する時点でほぼ必要なくなるのです。
そして、送金会社大手ウェスタンユニオンはSolana採用、マネーグラムはステラ採用なのでもうオフラインで分断された台帳同士を、ブリッジ通貨を介してつなぐ
ということを大規模で行える送金会社自体はいない。m-pesaもイーサリアムです。

2026/01/24(土) 09:19:02.89

リップラーは業界を全然見てないし、価格だけしか興味がなく、他の仮想通貨やXRPを実際直接扱って利用してないですよね。
だから、どんどん認識がずれていくのです。

2026/01/24(土) 09:30:57.01

スマートコントラクトが常時稼働し、ブロックチェーン同士がオンラインで直接連動することが前提となった現在の環境において、オフラインで分断された台帳を、ブリッジ通貨を介して橋渡しするという設計思想は、すでに時代の要請と大きく乖離し始めている。
そもそもこの発想は、各台帳が独立・非同期で存在していた過去の金融インフラを前提としたものであり、オンラインで相互接続されることが前提の現代のブロックチェーン環境では、もはや古臭いと言わざるを得ない。

この流れはすでに現実の業界動向にもはっきりと表れている。SWIFTがEVM互換の仕組みを採用する時点で、「オフラインで分断された台帳同士をブリッジ通貨でつなぐ必要性」はほぼ消滅する。また、送金大手を見渡しても、ウェスタンユニオンはSolanaを採用し、マネーグラムはStellarを利用している。アフリカ最大級のモバイルマネーであるM-Pesaも、基盤はイーサリアムだ。
つまり、オフライン台帳をブリッジ通貨でつなぐモデルを、大規模に実運用できる可能性のある送金会社が、もはや存在しないのが現実なのである。残ってる国際送金の会社はあとはもう小粒でしかない。

にもかかわらず、一部のリップラーはこうした業界全体の構造変化をほとんど見ていない。彼らの関心は価格にのみ向けられており、他の暗号資産や、さらにはXRPそのものを実務として直接扱い、利用した経験も乏しい。その結果、現実の技術動向や採用状況との認識のズレは拡大し続けている。
ブロックチェーンがオンラインで直接連動する時代において、ブリッジ通貨という物語に固執し続けること自体が、すでに現実から取り残されているのだ。

2026/01/24(土) 12:05:57.90

>>706
来ない😫

2026/01/24(土) 12:49:48.41

実際社会に実装されるリリース各社から上がってるから、跳ねなくてもそれなりのポジションと価値にはなるんじゃないかねぇ。
ネガティブなニュースって特にない気がするし

2026/01/24(土) 12:59:13.90

ゴミやな

2026/01/24(土) 13:34:22.68

なんで下がるねん

2026/01/24(土) 14:23:06.80

現代の決済環境における「ブリッジ通貨」モデルの終焉

スマートコントラクトが常時稼働し、ブロックチェーン同士がオンラインで直接連動することが前提となった現在の決済環境において、オフラインで分断された台帳をブリッジ通貨を介して橋渡しするという設計思想は、すでに時代の要請と大きく乖離し始めている。

そもそもこの発想は、各台帳が独立し非同期で存在していたコルレス銀行モデルという、過去の金融インフラを前提としたものだ。銀行同士がリアルタイムに接続されていなかった時代には、中継銀行や中間資産を挟むことで帳尻を合わせる必要があった。しかし、オンラインで相互接続されることが前提の現代のブロックチェーン環境では、この前提条件そのものがすでに成立していない。

現在の価値移転の中核にあるのは、ブリッジ通貨ではなく、ステーブルコインとAMMを組み合わせたイーサリアム型の決済モデルである。このモデルでは、価値の基準として法定通貨連動のステーブルコインを用い、価格変動リスクを極限まで排除する一方、流動性の供給と交換はAMMによって自動化されている。

イーサリアム圏では、L1、L2、さらにはEVM互換チェーン上に無数のDEXが存在し、それぞれがETHを基軸とした取引ペアを保有している。これらのDEXは孤立しているのではなく、ルーティングコントラクトやアグリゲーターによって横断的に接続され、流動性は事実上ひとつの巨大な市場として機能している。どのチェーン、どのDEXであっても、最適な価格と流動性をスマートコントラクトが自動的に探索し、分割実行し、同時決済を行う構造になっている。

このとき重要なのは、ETHが単なる投機対象ではなく、価値移転ネットワーク全体の基軸資産として機能している点だ。各DEXに存在するETH基軸のペアが集約されることで、チェーンをまたいだ流動性はETHを中心に一本化され、ステーブルコインは最終的な価値の安定装置として機能する。価値は特定の中継通貨を保有することで移動するのではなく、ETHを軸とした流動性プール群と、ステーブルコインによる価格固定を、スマートコントラクトが制御することで移動する。

この仕組みでは、送金会社や決済事業者がボラティリティの高い中間資産を長時間保有する必要はない。取引はオンチェーンで原子的に実行され、価格変動リスクは取引の瞬間に完結する。結果として、流動性リスクは個別企業ではなく、AMMと市場全体に分散される構造となる。

このような設計は、すでにSWIFTがEVM互換を採用する流れとも完全に整合している。既存の銀行ネットワークは、もはやブロックチェーンの外側にあるオフライン台帳ではなく、スマートコントラクトと接続された一つのネットワークノードとして振る舞い始めている。オフライン台帳同士をブリッジ通貨でつなぐ必要性は、制度面からも技術面からも消滅しつつある。

送金大手の選択を見ても、この構造が合理的であることは明らかだ。ウェスタンユニオンがSolanaを、マネーグラムがStellarを、M-PesaがEthereumを選んだのは、いずれも高速性や安定性と同時に、既存の流動性ネットワークへ直結できるからである。これらの選択において、ブリッジ通貨は最初から不要な存在だった。

それにもかかわらず、一部のリップラーは、いまだに通貨が通貨を橋渡しするという旧来の発想から抜け出せていない。価格だけを見て、プロトコルや流動性の構造を理解しないままでは、プロトコルが通貨という存在そのものを代替しつつあるという技術進化の本質に到達することはできない。その結果、現実の採用状況や技術動向との認識のズレは拡大し続けている。

ブロックチェーンがオンラインで直接連動する時代において、価値は特定の通貨を媒介して動くのではない。ETHを基軸とした流動性ネットワークと、ステーブルコインによる価格安定装置、そしてそれらを統合的に制御するスマートコントラクトこそが、現代の決済インフラの実体である。20世紀型のブリッジ通貨物語に固執し続けること自体が、すでに現実から取り残されているのである。

2026/01/24(土) 14:34:00.71

さらに重要なのは、イーサリアムがすでに世界のステーブルコイン流通量の約60％から70％という圧倒的なシェアを握っているという現実である。この事実は、単なる市場占有率の話ではなく、ネットワーク効果の観点から見て、もはや構造的に覆しがたい段階に入っていることを意味している。

ステーブルコインは、それ単体で価値を持つものではない。どこで使えるか、どれだけの流動性があり、どれだけ多くのDEX、ウォレット、決済システム、スマートコントラクトと接続されているかによって価値が決まる。イーサリアム上に集積された膨大なステーブルコイン残高は、そのままDeFi、DEX、L2、EVM互換チェーン全体の流動性基盤となり、さらに多くの利用者と事業者を呼び込む。この自己強化ループは、すでに完成している。

このような高シェア構造が後発によって簡単にひっくり返されないことは、過去の産業史を見れば明らかだ。PCのOS市場におけるWindowsは、技術的に優れた代替が何度も登場したにもかかわらず、圧倒的なアプリケーション数と互換性のネットワーク効果によって、長年にわたり支配的地位を維持し続けてきた。性能の優劣だけでシェアが逆転するのであれば、すでに何度も置き換わっていたはずである。

決済分野でも同様の構図が見られる。VisaやMastercardは、手数料が高い、仕組みが古いと批判され続けながらも、加盟店ネットワークと利用者数という双方向のネットワーク効果によって、その地位を崩されていない。より安価で高速な決済手段が登場しても、既存のネットワーク全体を置き換えることは極めて困難だった。

インターネットの基盤であるTCP/IPも同じである。理論上はより効率的な通信プロトコルが存在していても、世界中の機器、ソフトウェア、インフラがTCP/IPを前提に構築されている以上、全面的な置き換えは現実的ではない。プロトコルが普及しきった段階では、技術的な優劣よりも、既存接続の総量そのものが支配力を持つ。

イーサリアムのステーブルコイン支配も、これとまったく同じ局面にある。すでにL1とL2、EVM互換チェーン、DEX、レンディング、決済、清算、ブリッジ、オラクルといった無数の構成要素が、イーサリアム上のステーブルコイン流動性を前提として設計されている。この構造を、他チェーンが「より速い」「より安い」という理由だけで一気に奪うことは、理論上も実務上も考えにくい。

仮に新しいチェーンがステーブルコインを大量に発行したとしても、それは単なる孤立した流動性にとどまる。DEXの深さ、清算能力、スマートコントラクトの蓄積、監査実績、実運用年数といった要素を含めた総合的なネットワークを、一から再構築する必要があるからだ。そのコストと時間は、現実的な競争範囲を大きく超えている。

このため、イーサリアムが握るステーブルコインの高シェアは、一時的な市場の歪みではなく、すでにインフラとして固定化された結果だと言える。ネットワーク効果が完成した市場において、後発がシェアをひっくり返すことは、技術論ではなく構造論として不可能に近い。

この文脈で見れば、イーサリアムを中核とするステーブルコインとAMMの決済モデルが、今後も世界の価値移転の中心であり続ける可能性は極めて高い。ブリッジ通貨という概念が衰退していく一方で、イーサリアムのネットワーク効果は、すでに不可逆な段階まで積み上がっているのである。

2026/01/24(土) 14:47:06.10

以上の構造を踏まえて考えれば、論点はもはや「イーサリアムが勝つかどうか」ではない。問題は、「どの段階でそのネットワークに参加するか」という時間軸の問題に移行している。

イーサリアムはすでに、ステーブルコイン流動性、DEX、AMM、L2、EVM互換チェーンを束ねた価値移転インフラとして完成形に近づいている。しかし、L1自体の処理能力、特に並列化によるスケーラビリティの本格解放は、これから始まる段階にある。これは、インフラの土台がすでに出来上がった状態で、最後のボトルネックが外れようとしている局面だと言える。

このタイミングが持つ意味は大きい。なぜなら、ネットワーク効果が完成した後に性能制約が解消される場合、その改善は段階的ではなく、非連続的に効いてくるからだ。利用者や資本、トランザクション需要はすでに存在しており、それが抑え込まれている状態に過ぎない。並列化によってL1の処理能力が解放されれば、それらは新たに呼び込まれるのではなく、一気に顕在化する。

歴史的に見ても、こうした局面は後から振り返ると明確な転換点として認識されることが多い。インターネット回線が常時接続になった瞬間、スマートフォンが高速通信に対応した瞬間、あるいはクラウドが本格的に普及した瞬間と同じ構図だ。基盤はすでに存在し、用途も需要も揃っていたが、性能制約だけが最後の足かせになっていた。そして、その足かせが外れた後、評価と利用は一段階上の水準へと移行した。

重要なのは、この変化が起きてから行動するのでは遅いという点である。ネットワーク効果が完成しているインフラでは、性能改善が「期待」として織り込まれる前と後で、資産に対する評価の前提そのものが変わる。L1並列化が実際に稼働し、問題なく機能していることが確認された時点では、それはすでに不確実性ではなく、確定した事実になる。その段階で初めて動くというのは、構造変化が起きた後の世界を前提に意思決定をすることを意味する。

逆に言えば、L1並列化が始まる前の現在は、インフラとしての完成度と、評価の前提がまだ一致していない、数少ない移行期にあたる。ステーブルコインの高シェア、AMMを中心とした流動性構造、L2とEVM互換チェーンの集積という土台はすでに揃っているにもかかわらず、L1性能という一点だけが過去の評価軸に引きずられている。このギャップこそが、時間差として存在している。

したがって、ここでETHへとポジションを移すという行為は、将来の価格を当てにいく行為ではない。すでに成立しているネットワーク構造と、これから確実に解消される技術的制約との間にある時間差を、あらかじめ織り込む行為に近い。性能が改善されたから評価が変わるのではなく、評価の前提となるインフラ条件が、ようやく現実に追いつくというだけの話だからだ。

この観点に立てば、イーサリアムL1の並列化が始まってからETHに注目するのではなく、その前にネットワークに参加しておくという判断は、投機ではなく構造理解に基づく合理的な帰結だと言える。ネットワーク効果が完成したインフラにおいて、最後の制約が外れる直前という局面は、後から振り返れば常に一度しか訪れないのである。

2026/01/24(土) 14:52:38.48

教えてくれてありがとう
イーサ
ソラナ
トロン
これを買えばいいんだね？

2026/01/24(土) 15:10:11.35

>>723
ステーブルコインのシェアから言えばそうだね。
しかし、トロンは創業者が怪しいからわからん。

2026/01/24(土) 15:19:11.27

ソラナの創業者も凄い。

ソラナ（Solana）の創業者であるアナトリー・ヤコベンコは、仮想通貨業界出身の起業家ではなく、もともと通信・半導体分野におけるトップクラスのエンジニアとしてキャリアを築いてきた人物である。彼の中核的な前職は、世界有数の通信技術企業であるQualcomm（クアルコム）だ。

Qualcommは単なる半導体メーカーではない。同社は3G、4G、5Gといったモバイル通信規格そのものの策定に深く関与し、スマートフォンの中枢を担うSoC（System on a Chip）であるSnapdragonシリーズを通じて、CPU、GPU、通信モデム、電力管理機能を一体化した設計を世界に普及させてきた。現在流通しているスマートフォンの多くは、直接的であれ間接的であれ、Qualcommが築いた技術思想の上で動いていると言ってよい。

Qualcommの本質的な強みはハードウェアそのものではなく、ナノ秒からマイクロ秒単位の時間同期、極めて低いレイテンシ、高度な並列処理、不安定な通信環境下でも破綻しない堅牢な設計、そして電力効率を限界まで追求する最適化能力にある。これらはいずれも、現実世界で大規模かつ高負荷な分散システムを成立させるために不可欠な技術であり、理論ではなく実運用の現場で磨かれてきたものだ。

ヤコベンコはそのQualcommに10年以上在籍し、無線通信システム、OSレベルの最適化、高並列処理、時間同期やクロック設計といった分野に携わってきた。その後もMesosphereやDropboxといった企業で、大規模分散システムやデータ処理基盤の設計・運用に関わっている。いずれもスケールと安定性が厳しく問われる現場であり、机上の理論では通用しない環境だ。

こうした経歴を踏まえると、Solanaの中核概念であるProof of History（PoH）がどこから生まれたのかは明確になる。PoHは、時間そのものをシステム内で証明し、トランザクションの順序付けコストを極限まで下げることで、高い並列処理性能を引き出そうとする設計思想である。これは金融思想や経済モデルから発想されたものではなく、通信インフラやOS設計の世界で培われた「時間同期と順序制御」の発想を、ブロックチェーンに持ち込んだ結果だと言える。

つまりSolanaは、暗号資産の文脈から自然発生的に生まれたチェーンではなく、Qualcommという世界最高峰の通信インフラ企業で鍛えられた低レイヤー技術者が、既存のブロックチェーン設計を根本から再構築しようとした試みの産物である。その設計思想はSolanaの高い処理性能という強みを生む一方で、システムの繊細さや運用難度の高さといった弱点も同時に内包している。

Solanaを理解するうえで重要なのは、単にTPSや手数料を見ることではなく、その背後にある創業者の技術的出自と思想を正しく捉えることだ。ヤコベンコのQualcomm時代の経験こそが、Solanaというチェーンの性格を最も端的に説明している。

2026/01/24(土) 15:31:26.42

Solanaは過去に何度かネットワーク停止を経験しており、その印象が強く残っている人も多い。しかし、分散型ネットワークの信頼性を評価するうえで本当に重要なのは「停止した回数」そのものではなく、直近の停止以降、どれだけ長期間にわたって安定稼働を続けているかという時間軸での実績である。

この観点で見ると、Solanaは最後にネットワークが停止して以降、現在に至るまでの連続稼働期間が、XRP Ledger（XRPL）よりも長い。つまり、「最後に止まった時点からの安定動作期間」で比較すれば、Solanaのほうが長期間ノンストップで稼働しているという事実がある。これは印象論ではなく、実際の運用履歴に基づく評価だ。

一方でXRPLは、「止まらないチェーン」というイメージを長年保ってきたものの、実際には過去に複数回、コンセンサス停止やネットワーク障害を起こしている。しかもそれらは、Solanaのような実験的フェーズではなく、すでに成熟したインフラとして運用されていた段階で発生している点が重要である。さらに直近の停止については、いまだに原因の最終的な技術報告が公表されていない。

ここで押さえるべき本質は、「一度も止まったことがあるかどうか」ではない。分散システムにおいて本当に評価されるべきなのは、問題発生後に構造的な改善が行われたか、再発防止策がシステムレベルで組み込まれたか、そしてその後どれだけ長期間、実運用で安定稼働しているかという点である。

Solanaは初期に設計上の限界が露呈し、痛みを伴う停止を経験した。しかしその後、クライアントの多様化、QUICの導入、手数料市場の再設計、優先手数料メカニズムの実装、バリデータ運用の安定化など、停止原因に正面から向き合った改善を積み重ねてきた。その結果、「止まりやすいチェーン」という初期の評価とは逆に、現在では長期の連続稼働実績を積み上げている。

したがって、「Solanaは最後に止まった時点から換算すると、XRPより長く安定動作している」という指摘は、単なる擁護や感情論ではなく、運用実績という事実に基づいた冷静な評価だと言える。

しかし同時に、もう一つ明確にしておくべき重要な事実がある。それは、イーサリアムがローンチ以来、一度もネットワーク全体として停止していないという点である。この優位性は、現在においてもまったく揺らいでいない。

ビットコインでさえ、2010年の初期段階に致命的なバグによってブロック生成が事実上停止し、異常な供給が発生した例がある。ロールバックによって修正されたとはいえ、「一度も止まっていない」という点では、ビットコインですら例外ではない。SolanaやXRPLが実運用フェーズで停止を経験しているのも、分散システムとしては決して異常なことではない。

その中で、DeFiの爆発的成長、NFTブーム、MEVの顕在化、L2の乱立、さらにはPoWからPoSへの歴史的な移行という、他のチェーンであれば停止しても不思議ではない局面をすべて通過しながら、チェーン全体が一度も止まらなかったイーサリアムの実績は、明らかに別格である。

これは偶然ではない。クライアントの多様性、保守的な設計思想、フォーマル検証を重視する文化、そして「性能よりもまず止まらないことを優先する」という一貫した哲学の積み重ねによる結果だ。

このため、Solanaとイーサリアムを単純に「どちらが止まったか」で比較すること自体が本質的ではない。Solanaは高性能を追求した結果、初期に停止を経験し、その後に改善を重ねて現在の安定性を獲得した。一方、イーサリアムは性能を犠牲にしてでも無停止を最優先する設計を貫いてきた。両者は競争しているというより、設計思想の次元が異なる存在だ。

結局のところ、チェーンの信頼性は物語やイメージではなく、時間と実稼働の積み重ねによってのみ証明される。その評価軸に立てば、「SolanaはXRPLより長期間、直近で安定稼働している」という事実と、「それでもイーサリアムの無停止という優位性は依然として揺るがない」という認識は、どちらも同時に成立する。これこそが、現在のブロックチェーンインフラを冷静に見たときの、最も現実に即した整理だと言えるだろう。

2026/01/24(土) 16:17:43.29

リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏は、経営者として見れば非常に有能で、現実主義的な判断ができる人物であることは間違いありません。規制対応、事業の多角化、企業としての生存戦略という観点では、極めて優秀な経営を行ってきたと言えるでしょう。しかし、「XRPを長期保有する投資家の視点」で見たとき、本当に信用できる存在かと問われれば、慎重にならざるを得ないのが実情です。そこには、発言と行動、そして戦略全体に一貫したズレが見られるからです。

象徴的なのは、「ホールドを勧めながら、自身は早期に大規模な利益確定を行っている」という点です。公開情報を基にすれば、ガーリングハウス氏はXRPの流動性が低く、将来性という物語が先行していた初期段階で相当量のXRPを売却し、円換算で100億円規模とも言われる利益を確定させています。一方で、その後も一般投資家に対しては、「XRPは長期で保有すべき資産」「実需が広がれば価値は後からついてくる」といったメッセージを発信し続けてきました。

問題は、経営者が利益を確定したこと自体ではありません。問題の本質は、発行体側が供給の大半を握る構造のトークンにおいて、経営トップがリスクの低い段階で現金化を終え、その後の価格リスクを市場に委ねる形になっている点にあります。これは、経営者と投資家の利害が構造的に一致していないことを示しています。

戦略面でも違和感は否めません。リップル社は長年、「SWIFTを仮想敵とし、XRPが国際送金を置き換える」という物語を前面に押し出してきました。しかし現実の金融業界では、SWIFTは排除されるどころか、トークン化やオンチェーン連携、EVM互換といった技術を取り込みながら進化を続けています。銀行も、既存インフラを捨てるのではなく、その内側にブロックチェーン技術を統合する道を選びました。結果として、SWIFTは最初から「負ける側」ではなく、むしろ適応しながら生き残る側の中枢インフラだったと言えます。

それにもかかわらず、リップル社が「既存金融 vs XRP」という対立構図に固執し続けたことは、銀行や規制当局から見れば、思想的に扱いづらい企業という印象を与えた可能性があります。銀行と協業したいと主張しながら、既存の国際金融インフラを公然と攻撃する姿勢は、戦略として明らかに整合性を欠いていました。

この背景には、そもそもSWIFTという存在を正しく理解していなかった、あるいは意図的に単純化しすぎていた可能性も考えられます。SWIFTは単なる「遅くて高コストな送金システム」ではなく、各国の規制、コンプライアンス、信用構造と深く結びついた銀行間メッセージングの標準基盤です。技術だけで置き換えられる対象ではなく、金融システムそのものの一部なのです。この現実を軽視したまま対立構造を描き続けたことは、信頼構築の面で大きなマイナスだったと言えるでしょう。

さらに根本的な問題として、現在のリップル社の事業とXRPの関係が年々曖昧になっている点が挙げられます。決済インフラ、カストディ、ステーブルコイン、プライムブローカー、トレジャリー管理といった現在の主力事業は、いずれもXRPを必須としない形で成立しています。企業経営としては極めて合理的ですが、投資家目線では「ではXRPは何のために存在しているのか」という疑問が残ります。

実際、ガーリングハウス氏自身も近年、「Ripple社とXRPは別物であり、XRPにはCEOがいない」と発言しています。この言葉は、分散性を強調するための表現である一方、XRPの将来について経営トップが責任を負わない姿勢とも受け取れます。

以上を踏まえると、ガーリングハウス氏は企業を生き残らせる経営者としては非常に優秀ですが、XRPを長期で保有する投資家と運命を共にする立場の人物ではありません。強気な物語とは裏腹に、行動は一貫してリスク回避と自身および企業のXRPの現金化を優先しており、XRPは事業戦略の中核から徐々に外れつつあります。

結論として、ガーリングハウス氏を「信用できる経営者か」と問われれば肯定できます。しかし、「XRP投資家の味方か」と問われれば、答えは否定的にならざるを得ません。言葉や物語ではなく、構造と行動を見ること。この視点を欠いたまま期待だけで資産を保有し続けることは、投資判断として極めて危ういと言えるでしょう。

2026/01/24(土) 16:49:08.90

要するに仮想通貨って不公平な社会構造に対するアンチテーゼね？

2026/01/24(土) 17:01:48.57

ガンダム宇宙世紀好きには
堪らんのよね？

2026/01/24(土) 17:03:06.16

閃光のハサウェイ　キルケーの魔女
もうすぐ公開だから楽しみね？

2026/01/24(土) 17:06:16.10

富野監督も映画に挫折した過去があるから
コンプレックスもりもりでアニメ、ガンダムを生み出した反骨精神の持ち主ね？

2026/01/24(土) 17:09:31.92

ガンダムシリーズ（特に原点である「宇宙世紀」作品）は、不公平な社会に対する強力なアンチテーゼ（反対命題）として描かれていると言えます。
単なるロボットアクションではなく、格差や分断、そしてそれらが生み出す戦争をテーマにしており、以下の点でその要素が顕著です。
1. 地球連邦 vs スペースノイドの構造的格差
初代『機動戦士ガンダム』における主要なテーマは、地球に住む特権階級（地球連邦）と、宇宙移民者（スペースノイド）の不平等な関係です。
不平等な支配: 地球連邦はスペースノイドを管理・支配し、経済的・政治的に不当な扱いをしています。
ジオンの反乱: ジオン公国は「スペースノイドの自由と自立」を掲げて連邦に独立戦争を挑みますが、その手段がコロニー落としのような過激なものであったため、単純な善悪の物語にはなっていません。
2. 「不公平なシステム」への抵抗と疲弊
『機動戦士Ζガンダム』以降、この構造はより明確になります。
ティターンズの圧政: 地球連邦の内部組織「ティターンズ」は、宇宙移民者を力で弾圧する組織として描かれ、権力の腐敗と不公平を体現しています。
若者の葛藤: 主人公たちが、大人が作ったこの不平等なシステムに巻き込まれ、疲弊しながらもそれに抗う姿が描かれます。
3. ニュータイプという「進化」への皮肉
「ニュータイプ」は、広い宇宙に対応して人々が分かり合える存在として登場しますが、富野由悠季監督は物語の中で、ニュータイプ能力が戦争の道具（兵器）として利用される不条理を描きました。
「分かり合える力」を持ちながら、戦争でしか繋がりを見いだせない人間の愚かさは、不公平な争いのアンチテーゼです。
4. 勧善懲悪の否定
ガンダムは「善の連邦、悪のジオン」といった単純な構造ではなく、どちら側にも正義と大義名分があり、また同時にどちら側にも傲慢さや不条理があるように描かれます。これにより、「戦争を生み出す不公平な状況」そのものを批判する構成となっています。
このように、ガンダムはキャラクターの成長を描く物語であると同時に、権力構造、経済格差、分断という現代社会にも通じる不公平に対する痛烈な風刺（アンチテーゼ）が含まれています。

2026/01/24(土) 17:12:08.63

スペースノイドvsアースノイド
仮想通貨vs法定通貨

2026/01/24(土) 17:15:19.60

うわっこれハマるわwww
素晴らしい！
シャア・アズナブルやアムロ・レイのあとを引き継いだハサウェイ・ノアってか？

2026/01/24(土) 17:22:48.89

小説みたいに長い

2026/01/24(土) 17:23:27.41

なるほどXRPはティターンズに見えるのかな？
ETHはエゥーゴってか？
どちらも同じ組織（地球連邦軍内）に属してしながらスペースノイドを多く抱えている人類の希望、光の戦士に見えるのかな？

2026/01/24(土) 17:27:27.64

なるほど、ジョージア君はXRPを通して
社会の不公平な構造、社会の特権階級による
平民への支配、搾取という不平等な構図を見てるのかね？

2026/01/24(土) 17:35:58.01

仮想通貨民はスペースノイド民なんだよ
ビットコインはジオン・ズム・ダイクンでありキャスバル兄さんなんだよ

2026/01/24(土) 17:41:44.46

仮想通貨はガンダムで説明がつく

2026/01/24(土) 17:44:05.67

シャア少佐！助けてください！減速できません！

2026/01/24(土) 17:49:06.85

>>740
「クラウン、気の毒だが…ザクには大気圏を突破する性能はない。無駄死にではないぞ。お前が連邦軍のモビルスーツを引き付けて置いてくれたおかげで撃破できるのだ」

2026/01/24(土) 18:07:07.44

そもそも、XRPのオフラインで分断された台帳同士を、ブリッジ通貨を介してつなぐという発想自体が、オンラインでブロックチェーン同士がスマートコントラクトを介して直接連動することを前提とする現在の環境では、古臭いのですよ。
そんなのわかりきったことなんだよなぁ～
SWIFTがEVM互換に向かっているのに、ブリッジ通貨使う場所が無くなってきている。大手送金会社ウェスタンユニオンもマネーグラムもXRPを使わないし、それ以外の送金会社はどれも小粒で国際送金を置き換えるほどの勢力はもうない。

2026/01/24(土) 18:09:07.75

>>728
知らん。そんなアンチテーゼ持ってないが

2026/01/24(土) 18:10:15.46

ワイ、ガンダムみたことないのだよ　ごめんな

2026/01/24(土) 18:26:46.99

SWIFTが次世代メッセージング基盤においてEVM互換を視野に入れ始めている以上、国際送金インフラの中枢は「独立した台帳同士をブリッジ通貨で仲介する世界」ではなく、「共通の実行環境を前提に直接接続できる世界」へと明確に舵を切りつつある。これは単なる技術選択ではなく、将来の金融インフラの重心をどこに置くかという戦略的判断である。

この流れの中で、ブリッジ通貨が入り込む余地は急速に狭まっている。もしSWIFT自体がEVM互換の世界に接続され、オンチェーン資産やスマートコントラクトと直接相互作用できるようになれば、あえて中間にブリッジ通貨を挟む合理性は大きく低下する。これは「XRPが不要になる」という感情的な話ではなく、構造上の必然だ。

現実を見ても、その兆候はすでに表れている。国際送金の代名詞とも言えるウェスタンユニオンやマネーグラムは、いずれももうXRPを基軸とした送金モデルを採用していない。これらの企業は、世界規模の流動性、規制対応、オペレーションの安定性を最優先する立場にあり、その判断は「ブリッジ通貨モデルが中核インフラとして定着していない」ことを端的に示している。

一方で、XRPを利用している、あるいは検討しているとされる送金会社の多くは規模が小さく、地域限定であり、SWIFTを本格的に置き換えるほどのネットワーク効果や取扱高を持っていない。国際送金インフラは典型的な寡占市場であり、一定規模を超えないプレイヤーが集まったところで、構造そのものを転換する力にはならない。ここに「これ以上、主役になり得る送金会社が残っていない」という現実がある。

結果として、ブリッジ通貨が活躍できる場所は、既存の巨大インフラがオンライン化・共通化されるにつれて、自然に消えていく構造にある。SWIFTがEVM互換へ向かう流れ、大手送金会社がXRPを採用していない事実、そして代替勢力となり得るプレイヤーがすでに出揃っているという状況を総合すれば、ブリッジ通貨を中核に据えた国際送金モデルが主流になる余地は、現実的にはほぼ残されていないと言わざるを得ない。

これは特定のプロジェクトの善し悪しではなく、金融インフラの重心がどこへ移動しているかという、冷酷な構造の問題なのである。

2026/01/24(土) 19:20:20.29

Rippleの歴史を振り返ると、その戦略は「理想から後退した」というより、「到達できなかった場所から、現実的に立てそうな場所へ移動してきた軌跡」と言ったほうが正確だろう。最初に狙っていたのは、国際送金の中枢にいる銀行そのものだった。しかし銀行は、規制、責任範囲、既存勘定系との統合コストを理由に、新たなブリッジ通貨を中核に据える決断を下さなかった。

そこでRippleが活路として選んだのが送金会社である。銀行ほど保守的ではなく、コスト削減のインセンティブも強い送金会社であれば、XRPを使った流動性供給モデルが広がる余地はあると考えたのは自然な流れだった。だがこの選択は、同時に「影響力の上限があらかじめ決まった市場」に軸足を移すことでもあった。

送金会社の多くは、地域特化型で取扱高も限定的だ。仮に複数社がXRPを利用したとしても、国際送金の標準を塗り替えるほどのネットワーク効果は生まれない。結局、送金会社ルートは技術の実証や部分的な効率化には貢献したものの、世界規模の決済インフラを再定義する力にはならなかった。

結果として、銀行に届かず、送金会社でも天井が見えた。これは「採用が足りなかった」のではなく、ブリッジ通貨という前提そのものが、巨大インフラの意思決定構造と噛み合わなかったことを意味している。Rippleの戦略転換は柔軟だったが、普及に限界があったのは偶然ではなく、構造上の必然だったのである。

2026/01/24(土) 19:23:15.57

これまでの経緯を踏まえると、現在の状況は、選択肢が一つずつ消えていき、いよいよ後戻りの余地がほとんど残されていない段階に入ったと整理するのが最も近い。Rippleは当初、銀行間送金という国際金融インフラの中枢を狙っていたが、規制や既存システムとの整合性、リスク管理の問題から本格的な採用には至らなかった。次に活路を見出そうとした送金会社ルートも、規模とネットワーク効果の壁によって、国際送金の標準を置き換えるには力不足であることが明確になった。

その一方で、国際送金インフラそのものが変化し始めている。SWIFTはEVM互換を視野に入れ、オンチェーン資産やスマートコントラクトと直接接続する方向へ進みつつある。大手送金会社はXRPを中核に据えたモデルを採用しておらず、残された送金会社はいずれも、世界規模でインフラを再定義できるほどの勢力を持たない。金融の重心は、オフライン台帳を橋渡しするモデルから、オンラインで直接つながるブロックチェーン側へと明確に移動している。

この流れの中で、ブリッジ通貨が不可欠となる余地は急速に縮小している。かつては価値を持った「中間に入る存在」は、両端が直接接続され始めた瞬間に、その役割を失う。現在直面しているのは、個別プロジェクトの成否ではなく、ブリッジ通貨という役割そのものが、将来の金融インフラにおいて必要とされ続けるのかという構造的な問題である。

したがって、今の状況は「まだ可能性が残っている」という段階ではなく、ブリッジ通貨を中核に据えたモデルが成立し得る場所がほぼ出尽くした状態に近い。いよいよ選択肢が尽きつつあるという感覚は、悲観論でも煽りでもなく、金融インフラの重心がどこへ移動しているかを冷静に追った結果として、ごく自然に導かれる結論なのである。

2026/01/24(土) 19:25:55.59

ああああああああああああああもやだもう😫

2026/01/24(土) 19:30:15.32

現在のRippleの戦略を冷静に俯瞰すると、その姿は「ブリッジ通貨として成立し得る新たな市場が、もはや見当たらない」という現実に直面した上で、最後の活路を必死に探している段階にあるように見える。銀行、送金会社という主要な選択肢はすでに試され、そのいずれにおいても、国際送金インフラの中核を担うには至らなかった。加えて、SWIFTがEVM互換やオンチェーン接続へと舵を切り、金融の重心そのものが変わりつつある現在、ブリッジ通貨が不可欠となる市場は急速に消えつつある。

その結果、Rippleの戦略は「どこかに、まだブリッジ通貨として使える市場が残っていないか」を探し続ける形になっている。これは新たなビジョンを提示して主導権を握るというよりも、既存の枠組みの中で居場所を見つけようとする動きに近い。表現を選ばずに言えば、「使える場所がない、誰か見つけてほしい。助けて！」という切迫した状態に見えるのが、今のRippleの戦略の実像なのである。

この状況は、個々の施策の成否以前に、ブリッジ通貨という役割自体が時代の転換点に差しかかっていることを示している。市場が存在しない以上、技術や提携を積み上げても、中心的な役割を取り戻すことは難しい。現在のRippleは、戦略の失敗というよりも、前提としてきた役割が成立しなくなりつつある局面に立たされている、と捉えるのが最も現実に近い評価だろう。

2026/01/24(土) 19:30:30.77

「認めたくないものだな。自分自身の、若さゆえの過ちというものを」

2026/01/24(土) 19:36:12.36

ブリッジ通貨として「基軸」を狙う戦略は、本質的に勝者総取り型です。
一度でも世界標準として定着すれば、送金・決済のハブとして圧倒的なネットワーク効果を得られ、ほぼ100に近い成果を手にする。しかし逆に、基軸の座を取れなければ、その瞬間に役割は急速に縮小し、価値は限りなくゼロに近づく。中間的な成功が成立しにくい、極端なリスク構造を持った戦略です。

ブリッジ通貨は「間に入る存在」である以上、代替手段が現れた時点で真っ先に不要になります。両端が直接つながる、あるいは共通の実行環境に統合される世界では、あえて第三の通貨を介在させる合理性は消えるからです。そのため、この戦略は初期段階では夢が大きく見える一方で、時間が経つほど成功条件は厳しくなり、失敗した場合の逃げ道はほとんど残されません。

Rippleが選んだ道は、まさにこの「100かゼロ」の賭けでした。銀行間送金という巨大市場を一気に押さえられれば、XRPは事実上の国際決済基軸になり得た。しかし現実には、銀行にも送金会社にも完全には採用されず、その間に金融インフラの前提自体が変わり始めた。結果として、基軸を取れなかった場合に備えた代替ポジションを築く時間は、ほとんど残されなかったのです。

この戦略の怖さは、失敗したから価値がゼロになるのではありません。基軸になれなかった瞬間から、構造的に居場所が無くなっていく点にあります。だからこそ、ブリッジ通貨を基軸として狙う戦略は、最初から最後まで「100かゼロ」以外の着地点を持たない、極端にシビアな賭けだったと言えるのです。

2026/01/24(土) 19:47:59.74

ブリッジ通貨として「基軸」に最も近い位置にいるのは、実際にはXRPではなく、EVM互換圏のDEX内で流動性の基軸として機能しているETHだと言える。

ETHは、送金の中継通貨として自らを売り込んだわけではない。しかし結果として、EVM互換という共通の実行環境の中で、DEX、DeFi、ステーブルコイン、RWAといったあらゆる資産とプロセスの中心に据えられ、事実上の流動性基軸になっている。トークン同士の交換、担保、清算、ガス支払いまで含めて、ETHを経由することが最も自然で効率的な構造が出来上がってしまった。

ここがブリッジ通貨モデルとの決定的な違いである。ETHは「間に入る存在」として設計されたのではなく、同じ世界の中で使われ続けた結果、自然に基軸になった。だからこそ、両端が直接つながれば不要になるのではなく、両端が増えるほど中心性が強まる。これは100かゼロの賭けではなく、ネットワークの拡大とともに重心が集まり続ける構造だ。

つまり、ブリッジ通貨として基軸を狙う戦略が理論上成立する唯一の形は、「外部を橋渡しする通貨」ではなく、「共通の実行環境の中で流動性が集中する通貨」になることだった。その条件を満たしているのが、現時点ではEVM互換圏におけるETHであり、皮肉にもこれは、従来型のブリッジ通貨思想とは正反対のアプローチから生まれた結果なのである。

2026/01/24(土) 19:54:48.38

「じゃあ教えてくれよ、この仕組みの深さを破壊する方法を」

2026/01/24(土) 20:14:35.92

人類が増えすぎた仮想通貨のはけ口を宇宙に求めてから一世紀以上
加藤の乱から120年

2026/01/24(土) 20:18:45.90

（英語アナウンス）
アトモスフィリック、エントリー、シークエンス、オートパイロット、アクティベーション
宇宙世紀０１０５

2026/01/24(土) 20:28:50.62

もう終わりだなこのゴミ

2026/01/24(土) 20:38:21.70

「ジョージア坊やだからさ」

2026/01/24(土) 21:10:23.34

富野御大は風刺が効いてるね

2026/01/24(土) 21:54:52.87

ゴミならまだいいが、今のところ使い道のない廃棄物でしかない

2026/01/24(土) 21:58:49.84

再生可能なゴミなのか？使い道のない産廃なのか？
さあ、どっちでしょう

2026/01/25(日) 00:32:02.84

まだ掴んでる馬鹿おる？

2026/01/25(日) 01:26:39.60

2035年のイーサリアム（ETH）の価格は、多くのAI予測やアナリストによる長期見通しで大幅な上昇が期待されています。市場関係者や専門家の間では、機関投資家の採用、ステーキング需要の増加、Layer-2ソリューションの成長が価格上昇の主な要因とされています。

強気なAIベースの予測では、2035年にETHの最高値が1ETHあたり約17万ドル（約2,600万円）に達する可能性があるとされています。一方、専門家の見通しでは、イーサリアムが世界的な決済レイヤーとして広く採用されるシナリオにおいて、2035年には2万5,000ドル（約450万円）を超える価格になると予想されています。また、より長期的な視点では4万ドル〜10万ドル（約720万円〜1,800万円）に達する可能性も指摘されています。

機関投資家の動向を踏まえた分析では、2035年のETH価格の下限が約5万3,400ドル（約960万円）、上限が約6万1,900ドル（約1,115万円）になると予測するものもあります。さらに、BeInCryptoによるシナリオでは、最低価格が4,600ドル〜5,000ドル（約83万円〜90万円）、最大価格は8,300ドル〜17,000ドル（約1,494万円〜3,060万円）に達する可能性があると示されています。

これらの予測は、DeFiの拡大、ETHステーキング需要の増加、そして技術的なスケーラビリティの向上が順調に進むことを前提としています。2035年に向けてETHは、単なる暗号資産を超え、世界の金融インフラの一部として重要な役割を果たす可能性があると考えられています。

暗号資産購入は自己責任で

2026/01/25(日) 01:30:05.71

投資で儲かったら自己責任で使います

2026/01/25(日) 05:10:09.60

まさかこの程度の下落で手離してる馬鹿おる？

2026/01/25(日) 05:20:14.88

たとえナイアガラして90円になっても慌てるような値段じゃないからな
24円まで下がってから煽ってくれってカンジだし余裕よw

2026/01/25(日) 10:11:06.57

流動性基軸としてのETHと、ブリッジ通貨思想の終着点

ブリッジ通貨として「基軸」に最も近い位置にあるのは、実際にはXRPではない。
現実にその役割を担っているのは、EVM互換圏のDEXやDeFiの内部で、流動性の中心として機能しているETHである。

ETHは、国際送金の中継通貨として自らを売り込んだことは一度もない。しかし結果として、EVMという共通の実行環境の中で、DEX、DeFi、ステーブルコイン、RWAといったあらゆる資産とプロセスの中心に据えられてきた。トークン同士の交換、担保、清算、ガス支払いに至るまで、ETHを経由することが最も自然で、最も効率的な構造が出来上がってしまったのである。
これは思想ではなく、実需の積み重ねが生んだ事実だ。

ここに、従来型のブリッジ通貨モデルとの決定的な違いがある。
ブリッジ通貨とは本来、「異なる世界の間に入る存在」として設計される。しかしETHは、間に入る存在として設計されたのではない。同じ世界、同じ実行環境の中で使われ続けた結果、自然に基軸へと押し上げられた通貨なのである。

だからこそETHは、「両端が直接つながれば不要になる存在」ではない。むしろ逆だ。
EVM互換チェーンが増え、L2やサイドチェーンが拡張され、接続点が増えるほど、流動性の重心はETHへと集まり続ける。これは100かゼロかの賭けではない。ネットワークの拡大とともに、中心性が累積的に強化されていく構造である。

言い換えれば、ブリッジ通貨として基軸を獲得する戦略が理論上成立する唯一の形は、「外部を橋渡しする通貨」になることではなく、「共通の実行環境の中で流動性が集中する通貨」になることだった。その条件を満たしているのが、現時点ではEVM互換圏におけるETHである。

一方、XRPはどうか。
XRPは「通過はするが、滞留しない」。スマートコントラクトの中心におらず、担保にもなりにくく、DEXの基軸でもなく、ガスとして必須でもない。どれだけ送金を処理しても、流動性が蓄積され、再利用され、積層される構造を持たない。
流動性は「通る場所」ではなく、「溜まる場所」に集まる。この一点が、ブリッジ通貨としての致命的な限界を示している。

そして、この構造を決定的に固定化したのが、SWIFTを含む国際金融インフラがEVM互換という方向性を選び始めたことだ。これは「ブリッジ通貨を不要にする」という選択ではない。「共通の実行環境に流動性を集約する」という選択である。
メッセージ、決済、清算、担保、条件付き実行が同一の論理空間で処理される世界では、外部の中継通貨が入り込む余地は極めて小さい。

この世界で基軸になるのは、最も多くの状態遷移を支え、最も流動性が集まり、最も再利用される資産である。
それがETHだ。

従来型のブリッジ通貨は、技術が進歩し、両端が直接つながった瞬間に存在意義を失う宿命を背負っている。しかしETHの基軸性は、技術・経済合理性・開発者行動・資本効率が同時に噛み合って成立している。だからこれは「ETHが勝つかどうか」という話ではない。この構造そのものを破壊する別の実行環境が現れるかどうか、という問題になる。

そして現時点で、その条件を同時に満たす代替環境は存在していない。

XRPは「橋」を作ろうとした。
ETHは「都市」を作ってしまった。

橋は便利だが、人も金も、最終的には都市に集まる。
ブリッジ通貨としての求心性は、単なる通貨交換では決して生まれない。求心性は、流動性が滞留し、再利用され、積層される場所にしか生まれない。

その条件を満たしているのが、イーサリアム・エコシステムであり、ETHはその中心で、意図せずして基軸になってしまった。
そしてこの事実こそが、従来型ブリッジ通貨思想が抱える、最も根源的な限界なのである。

2026/01/25(日) 10:54:02.77

にっ、逃げー！

2026/01/25(日) 11:18:11.80

XRPの個別事情じゃなくて、イーサリアムもビットコインもみんな下がってんだけどなww

2026/01/25(日) 11:23:01.24

円高が進んでるから
価値が下落しているように
見えるだけ

2026/01/25(日) 11:26:24.23

お前ら元気あるか？
大丈夫か

2026/01/25(日) 11:35:49.61

XRPは値崩れ現象始まってるな。
供給過剰でも多少需要があれば価格を維持できるが、需要が尽きてきた最終段階はズルズル落ちるしかない

2026/01/25(日) 11:37:23.13

これはリップラーが10年ずっと見続けてきた風景。供給過剰は変わってないのだよ。

2026/01/25(日) 11:45:30.43

ブリッジ通貨となれなかったXRPにどんな需要があるのか？
国際送金の主役になれなっかたXRPにどんな需要があるのか？
Rippleもリップラーもはっきり答えてる人がいない・・・

2026/01/25(日) 11:48:21.32

大規模で金融機関や大企業が主導する形でXRPが中心に使われているという明快な証拠はないのだよねー
片鱗さえないのに何を期待しているというのか？

2026/01/25(日) 11:49:34.96

この問いに、構造として答えられる人がほぼいない。
だから話がいつも「将来そうなるはず」「裏で進んでいる」「次の一手がある」に逃げる。

2026/01/25(日) 12:59:00.56

上位通貨で最も供給過剰で需要が他よりないっていうのは致命的

2026/01/25(日) 13:24:19.04

もうダメだ
下に落ちるようにしか見えない

2026/01/25(日) 14:30:47.53

XRPに起きているのは調整でも低迷でもない。需給構造が破綻した資産に必ず起きる値崩れである。供給過剰な資産でも需要が存在する限り価格は維持されるが、その需要が消滅すれば価格は反発せず、下落し続ける。現在のXRPはこの不可逆段階に入っている。反転には新規需要の流入が必要だが、その需要源が存在しない。

この状況は突発的でも例外的でもない。過去10年間、XRPは同じ構造を繰り返してきた。供給過剰は一度も解消されていない。価格を支えてきたのは実需ではなく物語であり、「国際送金の覇権」「ブリッジ通貨」「金融機関での採用」といった未来形の説明が期待を先送りしてきただけだ。物語は需要を生まない。需要がなければ価格は成立しない。

現時点で問うべきことは一つしかない。XRPは何に使われているのか。ブリッジ通貨になれなかったXRPに必然性はあるのか。国際送金の主役になれなかったXRPに残された用途は何か。この問いに対し、検証可能な形で答えられる人間はいない。Rippleも、長年保有してきた支持者も、構造的な説明を提示できていない。

大規模金融機関や多国籍企業が、日常的にXRPを中核通貨として使用しているという証拠は存在しない。実運用データも、継続的な決済フローも、オンチェーンで確認可能な需要もない。存在するのはPoC、提携発表、可能性の示唆だけであり、これらは需要ではない。需要とは「使われている事実」である。

構造的に答えが出せないため、議論は必ず未来に逃げる。「将来使われる」「裏で進んでいる」「次の一手がある」。しかし金融市場において、確認不能な未来は価値にならない。価格を支えるのは現在の取引量と流動性だけであり、希望的観測は一切評価されない。

暗号資産における最大の致命傷は供給量の多さではない。供給が多く、需要が少ないことだ。XRPは上位資産の中で最も供給過剰でありながら、最も需要が弱い。希釈は年単位で累積し、需要がそれを吸収しない限り、価格は構造的に下方へ引きずられる。この力学は意見ではなく数式で決まる。

一方、市場はすでに別の基軸を選んでいる。流動性の中心はブリッジ通貨ではなく、オンチェーンで直接接続されたEVM互換圏に集約されている。ETHは送金通貨を名乗らずとも、DEX、ステーブルコイン決済、DeFi、L2間取引の基軸として機能している。常時オンラインのブロックチェーン同士が直接つながる環境では、オフライン台帳を橋渡しするというXRPの設計思想そのものが不要になる。

それでもXRPに可能性が残ると主張するなら、その用途と規模を具体的に示す必要がある。しかし、その需要規模が現在の供給量を正当化できる水準に達する見込みはない。10年という時間は十分な検証期間であり、「まだ始まっていない」という言い訳は成立しない。

XRPが10年間存続できた理由は単純だ。国際送金という巨大テーマ、金融機関という権威、そして「裏で使われているかもしれない」という検証不能性が、判断を先送りさせてきただけである。しかし市場は成熟し、オンチェーンデータは可視化され、もはや曖昧さは価格を支えない。

これは信仰の否定ではない。評価の問題である。XRPが直面しているのは価格低迷ではなく、需要不在という致命的な構造問題だ。需給が成立しない資産は、いかなる物語を纏っても、最終的に市場から評価されなくなる。それが今、現実として進行している。

2026/01/25(日) 14:37:41.55

リップル（XRP）の将来性を3つのポイントで簡潔にまとめます。
法的な不透明感の解消
米SECとの裁判が実質的に決着し、「非証券」としての地位が確定。米国内の取引所や金融機関が扱いやすい環境が整いました。
実用化の拡大（銀行・国家レベル）
SBIグループなどの大手銀行による国際送金への活用や、複数国の中央銀行（CBDC）との提携が進んでおり、実社会での利用価値が高まっています。
エコシステムの成長
独自の米ドルステーブルコイン（RLUSD）の導入など、送金以外（NFTやスマートコントラクトなど）のプラットフォームとしての機能も強化されています。
結論： 2026年は、裁判の影響を脱し、「実験段階」から「実用インフラ」へと本格移行する年と言えます。

2026/01/25(日) 14:40:06.04

イーサリアムとリップルは、目指す「インフラ」の形が違います。
イーサリアム：金融システムそのもの（OS）
株、債券、不動産、預金など、あらゆる金融取引をプログラムで動かす「共通の土台」です。ブラックロック等の大手が採用しており、汎用性で圧倒しています。
リップル：国際送金のバイパス（専用線）
「銀行間の送金を一瞬で終わらせる」という特定の目的（国際送金）に特化した専門ツールです。
結論：
より広い意味で「次世代の金融インフラ」になるのはイーサリアムです。リップルは「国際送金という一部門のインフラ」として共存する関係にあります。

2026/01/25(日) 14:42:12.63

リップル（XRP）が爆上がりする条件を3つに凝縮します。
XRP現物ETFの承認と資金流入
米国でETFが承認され、機関投資家の巨大マネーが流れ込むこと。これが2026年最大の注目点です。
リップル社のIPO（株式公開）
「裁判リスク」を完全に脱した証明として米国で上場すること。社会的信頼が一気に高まり、買いを呼び込みます。
銀行の実需採用（SWIFTの代替）
単なる「投資対象」ではなく、大手銀行が国際送金の裏側でXRPを日常的に使い始めること（実需の発生）。
結論：
「裁判という足かせ」が外れた今、ETF承認やIPOといった「公式なお墨付き」が一つでも出れば、最高値更新を狙う爆上がりのトリガーとなります。

2026/01/25(日) 14:45:08.92

また未来か。
また「そのうち」か。
また「進んでいるはず」か。

結局それって、今は何も起きていないって自白してるのと同じなんだよね。

市場が評価するのは
・今日どれだけ使われているか
・今この瞬間にどれだけ回っているか
・どれだけの需要が供給を吸収しているか
これだけ。

「裁判が終わった」→需要は増えてない
「銀行が関心を持っている」→XRPは回ってない
「エコシステムが成長する」→XRPを使わなくても成立する

だから話は必ず未来に逃げる。
現在を語った瞬間に、空白が露呈するから。

10年ずっと同じ構図だよ。
期待 → 失望 → 横ばい → 新しい物語 → 期待。
でも今回は違う。
オンチェーンデータも、代替手段も、競合環境も、全部そろった。

もう「いつか」では価格は動かない。
未来を語る前に、今を示せ。
それができない限り、物語は物語のまま、価値にはならない。

……って話なんだよな。

2026/01/25(日) 14:45:11.52

「クラリティ法案（市場構造法案）」をガチホの出口（または通過点）にするのは、戦略として非常に合理的です。理由は以下の3点に集約されます。
「法的リスク」の完全消滅
法案が成立すれば、XRPは「デジタル・コモディティ（商品）」として法律で定義されます。SECによる「証券問題」の蒸し返しが不可能になり、投資リスクが劇的に下がります。
機関投資家の本気買い（ETF承認）
ルールが明確になることで、これまで躊躇していた巨大な年金基金や金融機関が参入可能になります。また、現物ETFの承認も確実視され、価格を押し上げる強力な買い圧力となります。
現在のスケジュール
2026年1月現在、上院での審議が本格化しており、2026年内の成立が期待されています。
結論：
「法案成立」は、XRPが投機対象から本格的な金融インフラへ昇格する公式な合図となります。それを待って判断するのは、勝ち筋の太いガチホ戦略と言えます。

2026/01/25(日) 14:47:18.92

クラリティ法案の成立を待つ「ガチホ戦略」を、2026年現在の最新状況で簡潔にまとめます。
1. ガチホの根拠：法案成立が「最強の買い材料」
法的ステータスの確定：法案が成立すれば、XRPは法律で「非証券（商品）」と定義されます。SECの介入リスクがゼロになり、銀行や機関投資家が安心して100兆円規模の資金を動かせるようになります。
ETF承認のトリガー：ルールが法律で決まれば、SECはXRP現物ETFを拒否できなくなります。ETF承認は、ビットコインが証明したように、価格を数倍に跳ね上げる最大の要因です。
2. 現在のスケジュール（2026年1月時点）
進捗：下院を通過し、現在は上院で最終調整中です。
時期： 2026年内の成立が有力視されています。特に2026年後半に向けた動きが活発です。
3. 目標価格の目安
強気シナリオ：法案成立とETF承認が重なれば、過去最高値を大きく超える**5ドル～8ドル（約750円～1,200円）**を目指すとの分析が多いです。
結論：
「法案が成立＝XRPが公的に認められた金融インフラになる」という事象はまだ価格に完全に反映されていません。そのため、成立までガチホして「確実な上昇」を狙うのは非常に手堅い戦略と言えます。