玉川徹、新型コロナの感染拡大に「緊急事態宣言を早くやった方がいい」 ネット「まずは、テレ朝が率先して…」「テレビに出すな [Felis silvestris catus★]
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https://sn-jp.com/archives/20137
玉川徹氏、新型コロナの感染拡大に「緊急事態宣言を早くやった方がいい」
▼記事によると…
・１２日放送のテレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」（月〜金曜・前８時）で、１１日の新型コロナウイルスの感染者が東京で３１７人、大阪で過去最多の２５６人など、全国で１５００人を超えたことを報じた。
・玉川徹氏
「点じゃないんです面なんです」
「点の状況であれば、全員検査をやるにしても少ない人数でやれるわけです。ところが、そういう戦略、戦術ではいけない。東京全体で見ないといけない状況になっているんじゃないかと」
「そうすると検査で感染者と非感染者の接触を断つというのもあまりにも数が多くて難しくなっている状況になります」
「こうなると海外でいえばロックダウンのような状況を想定しないといけない状況になっているんだろう」
「日本ではロックダウンできませんので、緊急事態宣言になるんですけど、早い方がいいと思います。わざわざ患者がどんどん増えていくのを待っていれば、その時から収まるのはもっと長く時間がかかってしまうので早くやった方がいいと思います」
11/12(木) 8:56
https://news.yahoo.co.jp/articles/314e6034f0d38f4687d4e6b1954e14bca6bce695
（略）
アノニマスポスト程度の情報に踊らされたバカがいた
米大統領選をめぐり、フジテレビが運営するウェブサイトに誤った情報に基づくコラムが掲載され、12日に削除された。
平井氏はコラムで「昨夜面白いニュースが入ってきた」として、「世論調査サイトの『リアルクリアポリティクス』がペンシルベニア州でのバイデンの当確を取り消した結果、バイデンの獲得選挙人は259人となり、過半数の270人を下回ったというのだ」と記した。
この誤情報は、トランプ大統領の顧問弁護士のジュリアーニ元ニューヨーク市長らが日本時間の10日午前にツイートして広まった。日本でもまとめサイトなどを通じて拡散した。
ジュリアーニ氏がツイートした直後、RCP経営トップのトム・ベバン氏は自身のツイッターで「誤りだ。我々はペンシルベニアで（バイデン氏の）勝利を宣言しておらず、何も変更していない」と否定。日本でもジュリアーニ氏らの誤りを指摘する声が相次いだ。
こんなのがフジテレビ上席解説委員（笑）
フジテレビの落ちっぷりはブザマだな
まず、公明党へ言うべき発言や
公明党のお陰でクラスターが起こりますた
理由 東京都もGoToトラベルへ参加させるべきと発言
尾身会長も東京都もGoToトラベルへ参加を許諾（タイミングが良過ぎた） 「中国人のAさんがお茶を淹れると会社のネットが繋がらなくなる」そんな訳ないと思いながら調べたら…まさかの日常ミステリー
http://gcki.sgmlguru.org/202011/kyoqY2P718.html
コスプレイヤー同士で撮り合っていた経験のあるお父さん、入学式での撮影フォームが他のお父さんと明らかに違う「レイヤー炙り出し定期」。
http://gcki.sgmlguru.org/202011news/brb1SozTE8.htm これだけ発信力あるモンが
自称・平社員 というのも信じられん。 「中国人のAさんがお茶を淹れると会社のネットが繋がらなくなる」そんな訳ないと思いながら調べたら…まさかの日常ミステリー
http://rcki.tantrum.org/202011/60B8nD1cMS.html
コスプレイヤー同士で撮り合っていた経験のあるお父さん、入学式での撮影フォームが他のお父さんと明らかに違う「レイヤー炙り出し定期」。
http://rcki.tantrum.org/202011news/7mv2jjq0Ak.htm 【ＧＯＴＯトラベルを推進したのは創価学会です！】
詳細は下記ＵＲＬにある
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1607413063/35-40
テレビの情報番組ひるおびで田崎史郎氏が
「ＧｏＴｏトラベルを強行してるのは公明党ですよ？｣「国土交通相は公明党、都議も公明党が推進してる」
i.imgur.com/VVipAQY.jpg
と発言した事で、推進したのが学会だという事実が知られるようになった
要点を箇条書きする
・公明党は地域観光の振興政策に非常に力を入れてきた
（公明党の過去のマニフェストに証拠あり）
・公明党は国交大臣のポストを長期間握っており、国交省利権を持つ（観光関連も国交省利権の一つ）
・その関係で、学会員の企業や事業所、学会系の企業が、観光業・観光関連業に参入したり、儲けたりしている
・国交省と業務で関連する企業、団体は、公明党の選挙支援をさせられ、票を無理矢理吐き出させられている
例：2014年に表面化した創価学会によるJTBへの公明党支援要請事件
・企業側も創価学会絡みで仕事を貰うようになると、学会枠と呼ばれる採用枠を設ける
＝財務（≒お布施）するのは学会員の為、学会員の安定雇用と高額収入は学会にプラスに働く
そのような関係がある中で、観光業や観光関連業が苦境に陥いる中、公明党が何もしなかったら
苦しい時に何もしなかったと言われ、二度と票を貰えなくなり、党存亡の危機に陥る
そうして出てきたのがＧｏ Ｔｏ トラベルキャンペーン
学会員は、学会員が営む店や学会系企業の会社を積極的に利用する事でも有名
ＧｏＴｏトラベルやＧｏＴｏイートを行えば、学会員の店や企業が潤い
結果的に、公明党と創価学会は感謝され、支持基盤の強化にも繋がる
これが創価学会がＧｏＴｏキャンペーンを推進した理由
二階幹事長が「ツーリズム産業共同提案体」に名を連ねる観光関連の14団体から政治献金を受けた事や
全国旅行業協会会長を務めている事を指摘し、ＧＯＴＯトラベルを推進したのは二階氏だと
ネットで情報拡散させる者がいるが、批判が学会に向かうのを避ける為に、学会がやらせているものと考えられるa41 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
