インターネット自体の分裂リスク（ロシア中国等のBRICS主導で新興国用インターネットが分裂するリスク。
　　　　　　　　　　　　　　　　これが行われると将来の利用者数の9割が喪失。）
国家による敵対視リスク（国家が仮想通貨を自国通貨の脅威と見なすリスク。
　　　　　　　　　　　　国家と仮想通貨の間へサイバー戦争へ発展も。）
北朝鮮によるハッキングリスク（ミサイル開発等の資金源として各国取引所をハッキングして
　　　　　　　　　　　　　　　仮想通貨、現金を窃盗してくるリスク。）
大口投資家によるハッキングリスク（仮想通貨、先物等を空売りした後にハッカーを雇用。
　　　　　　　　　　　　　　　　　同様に取引所へのハッキングで相場を変動させてくるリスク。）
取引所発の金融危機リスク（仮想通貨の時価総額が大きくなり、取引所が扱う仮想通貨の時価総額が大きくなるほど
　　　　　　　　　　　　　取引所はハッカーにとって現金の詰まった金庫が道端に転がっている状態に。
　　　　　　　　　　　　　仮想通貨高騰の度にハッキングが多発し、相場が暴落、
　　　　　　　　　　　　　相場に与える影響が大きければ大きいほどそのまま金融危機が勃発。）